構造計算が重要!1000万台の家を建てるなら

近年、マンションやビルの構造計算の不備にまつわる報道が多く、住宅の安全性に対する国民の関心はかつてないほど高まっています。あこがれのマイホームが構造計算のミスによって危機にさらされるとなれば所有者の不安は当然です。日本では1995年に発生した阪神淡路大震災で膨大な数の家が倒壊したことから、マイホームに対する構造、とりわけ地震に強い構造計算をした建物を求めるトレンドが生まれました。現在では、1000万台の家を建てる際にも当然構造計算は重視されています。構造計算というのは門外漢には分かりづらいですが、二つに分けて考えると理解しやすいです。構造計算は、原則として仕様規定をすべて満たす必要がある許容応力度等計算と、計算では代替できない規定である耐久性等規定のみを満たせばよい限界耐力計算の二つがあります。正確な構造計算に基づいた施工が安全なマイホームにつながります。

価値ある実物大の家を使った振動実験装置

限界耐力計算について、より分かりやすくいえば、第1に積雪や暴風などの大規模な外力が発生しても建物が倒壊したり崩壊しないことの確認です。第2に地震に対して建物のどこがどれほど影響を受けるかという変形量を算出し、これに基づいて建物の強さを検証するということです。このほか、建築基準法施工令などで定められている構造計算法には、建築物によっては時刻歴応答解析やエネルギー法によって導入された方法もあります。こうした解析値は素人には理解が難しい面がありますが、目で見て分かりやすいのが実物大の家を使った人工的な振動実験です。こうした施設を持つハウスメーカーは、シンプルに1000万円台の予算で家を建てる時でも、実験データが使えるという点で信頼できます。実験装置で阪神淡路大震災規模の振動を再現することができ、その揺れが建物のどこに、どのような影響を、どの程度与えたかを実際に検証することができます。しっかり構造計算がなされた建物のダメージと、十分な構造計算がなされていない建物のダメージとではどの程度の差があるのかが分かります。構造躯体に影響がなければ安全性が高いといえます。

発注主はハウスメーカーの情報収集も重要

数あるハウスメーカーでどこを選ぶかは重要な選択になります。自社で耐震実験できる設備を持つハウスメーカーであれば、安全性を確立しつつ、コスト低減を実現する素材の製造や工法の開発に取り組めます。木造軸組工法で耐力壁の強度を上げるなど耐震性を向上させる素材を開発したり、デザインの追求から現場の施工スキル向上に至るまで、一貫して総合的に行えることが期待できます。低予算でも安心できるマイホーム実現のためには発注主もハウスメーカーの情報を集めることが大切です。また、いくら頑丈な建物であっても、建設する地盤が脆弱では問題があります。強固で建設に適した敷地に構造上強い家を建てることが本当の安全につながります。1000万円台の予算で安全な場所に安全な家を建てたい場合は、地域の土地事情に強く、しかも科学的な地盤調査や必要に応じて実施する地盤改良の知識や技術を持つスタッフがいるハウスメーカーを選択することが重要になります。

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